飲食店でクレジットカード決済する方法と、支払いを拒否された時の対処法

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飲食店でクレジットカードを使う

クレジットカードで決済するとポイントやマイルが貯まってお得ですし、現金を取り出したり小銭のやり取りをしなくて済むのが嬉しいですよね。

しかしクレジットカード決済に対応しているにも関わらず、クレジットカードで支払うことを拒否する店が稀にあるようです。あるいは、「手数料という名目で追加料金を請求する」なんてことも…

ここでは飲食店でクレジットカード決済する基本的な方法と、関連するトラブルの対処方法について紹介します。

VISAやJCBなど、「国際ブランドのロゴマークを表示している飲食店」なら対応するクレジットカードで料金を支払うことができます。このロゴマークはお店の入り口や、レジ付近に掲示されていることが多いです。

国際ブランドステッカー

もし対応している国際ブランドが分からなければ、入店時に店員さんに確認してみましょう。

実際にクレジットカードで支払う方法についてですが、レジで現金を出すタイミングでカードを差し出せばOKです。

ここで店員さんから、支払方法(1回払いか分割払いかなど)を尋ねられたら、希望する支払方法を伝えましょう。しかしお店によっては、1回払いしか対応しておらず、支払方法を確認されないこともあります。

支払方法が確定した後の手続きは、お店によって3つのパターンに分かれます。

1つ目はクレジットカードを機械で読み取った後、レシートのような紙にサインを求められるパターンです。

この用紙には支払金額や支払方法など、クレジット決済に関する情報が記載されています。内容に間違いがなければ、所定の位置にサインをして渡しましょう。サインは漢字でもローマ字でも構いませんが、カード裏面のサインと一致していなくてはいけません。

2つ目はサインではなく、4桁の暗証番号の入力を求められるパターンです。

この暗証番号は、クレジットカードを申込む際に自身が設定した4桁の数字になります。暗証番号で認証する場合はサイン不要です。

もし暗証番号を忘れてしまったり認証できない場合は、サインで決済することも可能なのでその旨を店員さんに伝えましょう。

お店によってはサインも暗証番号の入力も不要で決済できるところがあります。

大手チェーンのスターバックスコーヒーなどが代表的で、クレジットカードを機械で読み取るだけのサインレスで簡単に決済が完了します。

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便利でお得なクレジットカード払いですが、もう1つおすすめの方法があります。それは電子マネーです。

クレジットカードで支払う場合はサインや暗証番号の入力を求められることがありますが、電子マネーはそのような手続きが一切不要です。

レジで電子マネーによる支払いを希望することを伝えて、読み取り機にICカードやおサイフケータイに対応している携帯電話などをかざすだけで完了します。

カードを受け渡しする手間も省けるので非常に簡単です。

電子マネーはそれぞれ対応するクレジットカードからチャージすることが可能です。なので直接クレジットカードで支払うのと同じようにポイントやマイルを貯められます。

さらに楽天Edyやau WALLETのように、電子マネーによっては支払い金額に応じてポイントが還元されるものもあります。この支払い金額に対するポイント還元とクレジットチャージのポイント還元で、いわゆるポイント二重取りをすることが可能です。

電子マネーとクレジットカードの組み合わせによってはチャージに対してポイント還元されないことがあったり、あるいは還元率が低く設定されていることもあるので少し注意が必要です。しかしポイント二重取りが可能であれば、普通にクレジットカードで決済するよりもさらにお得に支払うことができます。

確実にサインレスで決済できるというだけでも十分便利なので、クレジットカードで決済するなら電子マネーの導入も検討してみてはいかがでしょうか。

お得な電子マネー活用法は、「電子マネーとクレジットカードのダブル使い!便利でお得にポイントをためる方法」も参考にしてみてくださいね。

クレジットカードよりも便利に見える電子マネーですが、もちろん弱点もあります。

電子マネーに対応しているお店ではサインレスで決済できるのが非常に魅力的ですが、「対応しているお店の数自体はクレジットカードよりも少ない」です。

また「電子マネーの種類は非常に多く、地域やお店によって対応している種類が大きく異なる」のもデメリットと言えるでしょう。

クレジットカードも国際ブランドが一致していないと決済できませんが、こちらはVISAやMasterCardなどメージャーなブランドのカードを2、3枚持っていれば大概のお店に対応することができます。

一方で電子マネーは、スターバックスのように独自の電子マネーシステムを導入しているお店さえあります。利用するお店が限られているのならともかく、数種類の電子マネーだけで様々な飲食店に対応することは難しいです。

無理に全部電子マネーで支払おうとせずに、クレジットカード払いと併用して上手に利用しましょう。

ここまでクレジットカード払いの方法やそのメリットなどについてお話してきました。

中にはクレジットカード決済に対応しているはずなのに、クレジットカードによる支払いを拒否するお店もあるようです。

「ランチの時間帯に、このようなトラブルに遭った」

「クレジットカードで支払おうとすると、手数料を上乗せされた」

「少額決済は現金での支払いしか受け付けてくれなかった」

上記のようなクレジットカードを拒否されるトラブルは、よく耳にします。

しかし、国際ブランドのロゴマークを表示していてクレジットカード決済対応を謳っている店舗が、このようにクレジットカード払いを拒否することはできるのでしょうか。

日本国内において、クレジットカード払いを拒否することを取り締まる法律はありません。しかしこれらの行為は加盟店規約違反となる場合がほとんどです。

禁止するカード

細かい規約内容はクレジットカード会社によって異なりますが、どのクレジットカード会社でも支払いを拒否するような行為は大概禁止しています。

また「手数料などの名目で追加料金を請求することはもちろん、一定額以上の決済のみクレジットカード払いを受け付ける」などといった行為も、規約違反としています。

こういった事例の報告は意外と多く、実際は少なくない店舗で慣例的に行われているのかもしれません。

しかしこれらは加盟店規約に違反する行為であり、ユーザーである私たちには現金払いと同じだけの金額をクレジットカードで支払う権利があるということを、知っておきましょう。

そもそも何故、店側はクレジットカードで決済されることを嫌がるのでしょうか。

クレジットカード決済を導入しているお店は、加盟店手数料として売上の数%をカード会社に支払っています。手数料はカード会社などによって異なりますが、いずれにせよ現金で支払われるのと比べると、利益が目減りしてしまうわけですね。

しかしこの加盟店手数料はユーザーに転嫁することが禁止されており、店側が負担しないといけない決まりになっています。そういった理由からクレジットカード払いを嫌がるお店が多いわけです。

特にランチに関しては、ディナー料金が高い高級店がランチに限定して低価格で提供している場合があります。元々薄利であることに加えて手数料の追い打ちを避けるために、「ランチのクレジットカード払いを拒否する」といったことが起きてしまうようです。

お店の言い分も理解はできますが、残念ながら加盟店規約上は店側にクレジットカード払いを拒否する権利はなく、手数料を料金に転嫁することも禁止されています。

どうしても手数料を負担したくないのであれば加盟店を辞めるべきであって、加盟店である以上は規約を守らなくてはいけません。

それでももしクレジットカードによる支払いを拒否されたり、手数料などの名目で料金を上乗せされた場合はどのように対処すれば良いのでしょうか。

加盟店手数料を店側が負担することについての是非はともかく、ルール上は「店側が負担しないといけない決まり」であることは既に説明した通りです。

また理由がどうであれクレジットカード払いを拒否したり、少額決済の客に対して現金払いを求めるような行為も禁止されています。

加盟店手数料

なので現金払いと同額しか払う必要はありませんし、そのことをしっかりと主張しましょう。クレジットカードで決済することを求めるのは、「わがまま」などではなく、正当な権利です。

もし話し合っても店側が譲らないようであれば、その場でクレジットカード会社に通報するのも手です。加盟店規約に違反する行為が確認されれば、是正指導を行ってくれます。

しかし「揉め事は避けたい」という方も少なくないでしょう。そういった場合は大人しく現金などで支払ってしまい、後からクレジットカード会社に通報するという方法もあります。

あるいはそのようなお店には二度と入らないというのも有効でしょう。わざわざ嫌な気分になるお店に通い詰める必要はありませんよね。

飲食店でも、「国際ブランドのロゴマークを表示している店舗」であればクレジットカードで決済することが可能です。

お店によってサインを求められたり暗証番号の入力を求められたりしますが、特に難しい手続きはありません。むしろ現金をやり取りする手間が省けて非常に便利です。確実にサインレスで支払える電子マネーもおすすめです。

しかし中にはクレジットカードでの支払いを嫌がるお店もあります。加盟店規約上はNGな行為ですが、手数料を料金に転嫁するなどのトラブルに遭うこともあるかもしれません。

店側と話し合っても納得できない場合は、カード会社に連絡することをおすすめします。当事者同士で揉めるよりも安心できますし、規約違反であることが判明すれば是正指導を行ってくれます。

快適に利用するだけでなく不当な損害を被らないためにも、クレジットカードについて正しい知識を身に付けましょう。

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